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沿革

沿革

1899~1920年

1899年(明治32年)3月 三井呉服店時代に外売係通信部を新設。これが後年の三越 通信販売部制度の始まりとなる。
1900年(明治33年)5月 外売係通信部が地方係と改め、通信・交通機関の発達に伴って増加する地方からの注文に対応。
1908年(明治41年)10月 三井呉服店として、近代のデパートメントストア宣言を行う。PR誌「みつこしタイムス」に通販の利便性を説いた論語調広告を掲載して注目を浴びる。
1910年(明治43年)3月 本店に続き、大阪顧客向けのPR誌「大阪の三越」創刊。
1911年(明治44年)3月 新PR誌「三越」発刊。宣伝にとどまらない文化全般の啓蒙を図る。
1911年(明治44年)3月 電話注文による販売制度を整備し、電話販売係を新設。本格的な電話販売への取り組みを開始。
1912年(明治45年)5月 頒布会の始まるとなる「みつこしオモチャ会」発足。12ヵ月の玩具を毎月制作して顧客へ届ける。
1913年(大正2年) 地方の固定客に向けて、「地方御注文の栞」の配布と手紙注文で行っていた通信販売がさらに拡大。本格的なカタログ「みつこしタイムス地方版」配布と共に、通信販売事業が一気に加速する。大正4年頃には、全従業員1,500名のうち150名が通信販売事業に携わる。
1914年(大正3年)5月 PR誌「みつこしタイムス」を「三越」に併合。通信販売の地方係用として地方版を作成。
1915年(大正4年)1月 大阪のPR誌「大阪の三越」を月刊とする。
1915年(大正4年)12月 三越の電話はお話中が多いとの苦情に対応して、PR誌「三越」に三越の電話回線数(42本)の多さをアピールする案内広告。

1921~1940年

1924年(大正13年)3月 「三越カタログ」発刊。配達部、通信販売部事業所新設(現 東京銀行所在地)。
1924年(大正13年)12月 関東大震災のため休刊していたPR誌「三越」復刊。
1933年(昭和8年)4月 「三越カタログ」紳士洋装一揃11点、夫人洋装一揃10点を各50円で販売。
1933年(昭和8年)6月 「三越カタログ」で、夏の簡易服「ホームドレス」販売。
1935年(昭和10年)6月 「ラヂオ体操用シャツ・半パンツ」の通信販売開始。
1938年(昭和13年)1月 日中戦争を反映して、通販カタログ「三越」に防毒マスクが登場。

1941~1980年

1950年(昭和25年)2月 戦後初めて、商品紹介誌「三越グラフ」を発刊。
季刊の第1号・第2号は通信販売用カタログ。第1号の発行部数は1万部。
1966年(昭和41年)8月 東京4店のダイレクトメール業務を機械化。
1969年(昭和44年)7月 新宿三越にて、店内設置のカラーテレビから有線テレビによる「ショッピングニュース」を放映。
1973年(昭和48年)8月 三越本店外商部が、通信販売用カタログを作成。既存名簿による通信販売を30年ぶりに再開させた。
1974年(昭和49年)2月 三越本店外商部カタログ販売部新設。専用カタログを作成して、本格的カタログ販売開始。
1975年(昭和50年)3月 フジサンケイリビングと通信販売提携。営業管理部にディノス係設置。

1981~2000年

1983年(昭和58年)5月 テレビ東京で通信販売番組「レディス4」放映開始。
1984年(昭和59年)3月 通信販売部を外商本部から分離し、通信販売事業部設立。通信販売の強化に取り組む。
1985年(昭和60年)3月 3月に事業部として独立した通信販売事業部では、9月に従来のランクよりグレードアップしたカタログ増刊号「HOT BALLON」を発行。
また、12月には、通信販売受注で「フリーダイヤル制度」を導入。
1986年(昭和61年)3月 3月、東北通信販売事業部新設。9月には、通信販売拡充のために新聞用カタログを刷新。
1988年(昭和63年)5月 三越情報センター開設。3フロアを通信販売事業本部として、受注センターも設置。
1989年(昭和64年)3月 3月、日本初ハイビジョンの通信販売カタログ展開。11月、世界初テレウィンドウショッピングスタート。
1992年(平成4年)1月 全工程にコンピュータを導入した最新鋭の通信販売専用物流センター「東京ベイ通販センター」完成。
新センターの稼働により、全国の受注拠店の端末入力から当日中に出荷処理が可能となった。
1996年(平成8年)6月 6月、三越ホームページ開設。
1999年(平成11年)5月 ショッピング専門ホームページ「ONLY-YOU」スタート。

2001年~

2008年(平成20年)4月 株式会社三越伊勢丹ホールディングス設立。
2011年(平成23年)4月 株式会社三越伊勢丹通信販売設立。